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消えゆく「メイドインジャパン」のバイク････悲しいね。

転機迎える 日本のバイク

10月15日 19時45分

世界各地の街角を疾走する日本のバイク。
日本メーカーの世界シェアは４割を占め、トップを走り続けています。
新興国を中心に高い支持を集めてきた“日本ブランド”のバイクですが、国によってはすでに行き渡り市場が成熟し始めています。
国内では若者の深刻なバイク離れが進み、今、転機を迎えています。
国内外の市場で何が起きているのか、ハノイ支局の清水一臣記者と経済部の柴田明宏記者が報告します。

ベトナム名物“バイクの波”

アジアの新興国ベトナム。
年間３００万台ものバイクが販売され、いまや４人に１人が所有しています。
通勤や通学の時間帯になると、通りという通りがバイクで埋め尽くされ、けたたましいクラクションの音が鳴り響きます。
文字どおり、“バイクの波”が押し寄せてくる様子は、ベトナムならではの光景です。
大量の水や家電製品、時には鶏や豚まで、ありとあらゆるものをバイクで運び、市民の生活必需品となっています。

ホンダ＝バイクの代名詞

そのベトナムでシェア６０％以上のトップを誇っているのが、ホンダです。
ベトナム南部のホーチミン市などでは、ホンダということばが、バイクそのものを指す代名詞として使われるなど、高い人気があります。

しかし、今、バイク市場にも大きな変化が現れています。
ほかの日系メーカーに加え、ヨーロッパのメーカーも参入。
さらに、経済成長に伴い自動車の普及も進み、競争が激化しているのです。
売手市場から買手市場へと変化し、ホンダも戦略の見直しを迫られています。

あの手この手の販売戦略

まず、ホンダがねらいを定めたのが、若者です。
ベトナムでは、８８００万人余りの人口のうち、およそ６割が３０歳未満の若い世代で占められ、年々、所得も向上しています。
今月９日にハノイ市内で開かれたホンダの発表会では、スポーティーなデザインが目を引く新型バイクが披露されました。
流行を追い求める若者がターゲットです。

さらに、力を入れているのが、買い替え需要の掘り起こしです。
これまでベトナムで主流だったギアチェンジタイプから、スクータータイプへの買い替えを促しています。
ハノイ市内の販売店では、店の中央にスクータータイプのバイクがずらりと展示され、店員たちが、女性客などに運転操作の手軽さや燃費の良さなどを熱心にアピールしていました。

こうした戦略の鍵を握るのが、手の届きやすい価格設定です。
現地の部品メーカーに技術を移転し、部品の９５％以上をベトナム国内で調達できるようにしたことで、コストを抑えました。

顧客のニーズにどう対応？

経済成長に伴い、ベトナムのバイク市場も曲がり角にさしかかるなか、あの手、この手の販売戦略に乗り出したホンダ。
ホンダベトナムの加藤稔社長は、そのねらいを次のように話します。
「バイクに対する、人々のしこうそのものが多様化し、人とは違うものに乗りたいとか、バイクに乗ること自体を楽しみたいと考える人も増えてきている。単なる移動手段ではなく、付加価値を広げていきながら、そういう価値を、お客様に提案していきたい」。

市場の変化や顧客のニーズにどう応えていくのか、バイク大国ベトナムで、日本メーカーの新たな挑戦が始まっています。

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新興国も成熟市場に

新興国市場の重要性はグラフを見れば一目瞭然です。
日本のバイクメーカー４社（ホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業）が、去年１年間に販売した台数の国内外の内訳は国内が僅か１％、実に残りの９９％を海外が占めています。
うちほとんどが新興国です。
日本メーカーにとって新興国市場での好不調は業績に直接影響を与えるほどなのです。

このグラフは、アジアの新興国４か国の年間販売台数の推移です。
次の経済大国と言われるインドでは毎年、右肩上がりに台数が伸び続けています。
その一方、日本メーカーにとって“ドル箱”となっているベトナムやタイ、インドネシアではここ数年、伸びが鈍化しています。
これらの国ではバイクは一家に１台以上あり、すでに一般家庭に広く普及しています。
つまり市場が成熟してきているのです。
このため、ベトナムでのホンダの戦略のように、日本のバイクメーカー各社は、買い替え需要を促したり、スポーツタイプやデザインにこだわった若者向けのバイクなど新たなジャンルの商品を投入したりすることで、「作れば売れる」時代からの転換を図ろうとしています。
さらに、バイクからバイクへの買い替えだけでなく、自動車に買い替えるというモータリゼーションが始まっています。
かつて日本でも高度経済成長期に起きたことです。
バイクが通勤や運送といった実用的な用途からツーリングで使われるようになり、新興市場でも大型化、多様化が進むとみられ対応が必要になっています。

進む“若者離れ”国内市場の戦略は

一方、国内市場に目を転じます。
こちらのグラフは、国内の販売台数の推移です。
去年１年間の販売台数は４１万台でした。
ピークだった昭和５７年の僅か１２％にまで落ち込んでいます。
その理由として若者のバイク離れが指摘されています。
今ではバイクの利用者の平均年齢は５１歳に達しているという業界団体の調査結果もあります。
日本市場を諦めるという選択肢もありますが、メーカー各社は「国内市場は依然として大切だ」と口をそろえます。
確かに海外市場向けのバイクの開発や生産は現地でも行っていますが、最先端の技術開発や最高級車種のバイクの生産は今でも日本で行っています。
その大きな理由は高い技術を備えた、数多くの部品メーカーがあるからです。
若者のバイク離れがこれ以上進めばこうした部品メーカーを失いかねないません。
危機感を強めるメーカーは、なんとか若い世代に振り向いてもらおうというなりふり構わぬ対策を始めています。

「ヤマハ発動機」はまず若者にバイクの免許を取ってもらおうと、このほど新たなキャンペーンを始めました。
新しく免許をとって新型の３輪バイクを購入した人に、免許取得費用のうち１万円分をキャッシュバックしています。
ほかにも大学の学園祭にバイクを出展するなど、若者の関心を引こうとしています。

存在感を維持できるか、日本のバイク

「メイド・イン・ジャパン」は、その象徴だったウォークマンを始め、半導体、パソコン、テレビなどが海外メーカーに押され落日の感さえあります。
こうしたなかでバイクは世界の最終消費者に日本を強く意識してもらえる残り少ないとりでとも言えます。
国内外の市場の激変に直面する日本のバイクメーカーは、日本の製造業そのものの姿とも言えますが、ほかの製品のようなてつを踏まず輝き続けられるのかしっかり見ていきたいと思います。

http://www3.nhk.or.jp/news/web_tokushu/2014_1015.html